DXCテクノロジージャパン株式会社

DXCテクノロジージャパンは2017年4月3日Hewlett Packard EnterpriseのEnterprise Service部門とCSCは、グローバルレベルで合併し、新会社DXC Technology（NYSE: DXC）を設立しました。HP/DEC/COMPAQ/TANDEM/EDS/CSCのサービス部門が統合した、60年以上の歴史と実績を持っている企業で、日本でも50年以上にわたりI Tサービスを提供してきた実績を通じて、企業を支えてきた基幹システムとお客様のビジネスを熟知しています。
そこにグローバルなデリバリー体制と継続的な人材育成を通して得た、最新のデジタルテクノロジーへのサポート能力を掛け合わせることにより、日本のお客様にD Xの成果を最大化し価値をお届けしています。フォーチュン500にランクインするI Tサービス市場のグローバルリーダーであり、世界70カ国以上、125,000人以上の従業員が、お客様にとって重要なサービスを提供し、信頼を獲得しています。私たち
はテクノロジーの力を活用して、ミッションクリティカルなITサービスを提供し、お客様のビジネスを支えています。

お客様のIT資産全体の運用を近代化し、イノベーションを推進するために必要なITサービスを提供します。
　① 保険業界向けソフトウェア & BPS
　② コンサルティング＆エンジニアリングサービス
　③ アプリケーション、
　④ サイバーセキュリティ、
　⑤ クラウド、ITアウトソーシング、
　⑥ デジタルワークプレイス

① 保険業界向けソフトウェア＆ビジネスプロセスサービス

生命保険、損害保険、再保険業界での自社パッケージソフトウェアの導入・運用を通じた深い経験を活用し、フロント・ミドル・バックオフィス全体の複雑なビジネスプロセスの改善と自動化、カスタマーエクスペリエンスの向上を提供いたします。

②コンサルティング＆エンジニアリング

グローバルのアナリティクス、AIの活用、人中心の設計、開発サービスにより、データドリブンの意思決定、運用の自動化、魅力的な製品やサービスの開発、複雑なソフトウェアエンジニアリングの課題解決を提供いたします。業務分析・計画策定からグローバル展開・グローバルリソースを活用した保守・運用まで一気通貫で提供いたします。

③アプリケーション

アプリケーションの簡素化・最新化を行い、業務の俊敏性と成長に寄与すると共に、顧客と従業員の満足度を向上しコスト削減が可能となる、効率的な業務プロセスを設計し、アプリケーションの開発、テスト、運用を支援いたします。

④サイバーセキュリティ

グローバルで実績のある各種セキュリティ対策実装/導入と運用（24/365）、効率化や自動化、統合管理、セキュリティリスクの評価や脅威情報からコンプライアンスまで、セキュリティに関する全ての領域でサービスを提供いたします。

⑤クラウド、ITアウトソーシング

AWSやMicrosoftなど主要クラウドプラットフォームベンダーとの強力なパートナーシップを活かし、クラウド移行を支援します。また、グローバルの知見と日本における経験を活かし、信頼性の高い運用サービスを提供し、IT資産の最適化とコスト削減を実現します。我々のサービスはお客様のビジネス価値を最大化し、持続可能な成長を支援します。

⑥デジタルワークプレイス

デジタルを活用したサービスデスク、Microsoft 365をはじめとするワークプレイスアプリケーション、
P Cやスマートフォンなどのマルチデバイスマネジメント、ソフトウェア資産の管理を提供いたします。

DXCテクノロジージャパンのカルチャー

DXCテクノロジージャパンは、多様なバッグボーンを持つ社員一人ひとりが、自身の能力を最大限に発揮できる「包容力のあるカルチャー」を目指しています。環境（Environment）を土台として生みだされる仕事や機会（Work）、そして仕事を通じて形成される人格や対人関係（Pe o p l e）。こうした3要素における、6つのカルチャーを大切に育んでいます。

PMI日本支部への期待

DXCテクノロジージャパンは2024年から法人スポンサーとして加入させていただきました。日本でも事業会社含めてプロジェクトマネジメントの重要度が高まっており、弊社では新入社員研修からプロジェクトマネジメント基礎講座をしています。PMI日本支部に期待するのは、実務にすぐ役立つ知識やスキルを学べる機会です。資格取得だけでなく、最新の手法や事例をわかりやすく共有してくれることで、日々の
プロジェクト推進に自信を持てるようになります。また、業種や企業を超えて仲間とつながり、互いの成功体験や苦労を分かち合える場は、大きな刺激と学びになります。さらに、日本の現場特有の課題に即した実践的なアプローチを示してもらえると、理論を現場に落とし込みやすくなります。PMI日本支部が、現場の声に寄り添いながら「一緒にプロジェクトを成功させる仲間」として伴走してくれることを、多くの
企業は期待していますので、引き続きグローバル動向を含めた情報収集・配信などをお願いいたします。